休職からの復職はどう判断する？｜ひとりで決めなくていい、職場復帰までの段階

休職して何か月か経つと、「そろそろ戻らないと」と「まだ無理かもしれない」が、同じ日の中に両方あらわれるようになります。

どちらかに決めきれないまま調べて、調べるほど不安になる。そういう時期があると思います。

この記事は、あなたが復職できる状態かどうかを判定する記事ではありません。復職は、本人ひとりの判断だけで決める仕組みにはなっていないということと、では誰と何を確認していくのか、を整理するための記事です。

決めるのは、今日でなくて大丈夫です。

復職は、本人ひとりの判断だけで決める仕組みではありません

厚生労働省が出している「心の健康問題により休業した労働者の職場復帰支援の手引き」では、職場復帰が5つの段階で示されています。

病気休業開始及び休業中のケア
主治医による職場復帰可能の判断
職場復帰の可否判断及び職場復帰支援プランの作成
最終的な職場復帰の決定
職場復帰後のフォローアップ

ここで確認しておきたいのは、あなたが「戻ります」と言えば決まる、という流れになっていないことです。主治医の判断があり、会社側での検討があり、最終的な復帰の決定は事業者が行うものとされています。

これは、あなたの意思が軽く扱われるという意味ではありません。ひとりで背負って結論を出す必要がない、ということです。

ただし、この手引きは標準的な流れを示したものです。実際の復職の進め方や、社内の制度、誰が窓口になるかは、会社によって異なります。自分の勤務先がどうなっているかは、就業規則や人事の担当者に確認してみてください。

「そろそろ戻らないと」と思い始めたときに

傷病手当金は給与の全額が補われる制度ではないので、月を追うごとに、金銭的な焦りが出てくることがあります。会社からの連絡がきっかけになることもあります。

復職を急いだ人を見ていて感じたのは、あとから厳しくなった原因は、気持ちの持ちようではなかったということです。

整っていなかったのは、生活リズムと睡眠でした。起きる時間が安定しないまま、日付だけが先に決まっている。この状態で戻ると、職場で何かあったときに対処する余力が残っていません。

裏を返せば、気合いが足りないから続かないのではないということでもあります。土台の部分が戻りきっていないだけなら、そこに時間をかける価値があります。

主治医に「復職したい」と伝えるとき

手引きでは、本人の職場復帰の意思表示と、主治医による職場復帰可能の判断が段階として示されています。診断書という形で示されることになります。

このとき、「戻れます」と言い切らなくて構いません。

迷っていること、不安に思っていることも、判断材料のひとつです。「戻りたい気持ちはあるけれど、朝が不安定で」と伝えることは、後ろ向きな発言ではありません。

もうひとつ知っておきたいのは、主治医が見ているのは、主に日常生活の回復の程度だということです。あなたの職場で実際にどんな働き方をしているのか、どれくらいの業務量なのかは、診察室からは見えていないことがあります。

戻る先がどんな環境なのかは、あなたから伝えないと共有されません。ここは遠慮せずに話していい部分です。

「復職できる」と「働き続けられる」は、同じではありません

ここが、この記事でいちばんお伝えしたいところです。

「復職できる」は、本人の状態についての話です。 体調がどこまで戻ったか、日常生活が送れているか。主治医が判断しているのは、主にここになります。

一方で、「働き続けられる」は、本人の状態だけでは決まりません。 戻る先の環境と条件が整っているかどうかの話だからです。

同じ人が、同じ体調で戻ったとしても、勤務時間や業務量、周囲の理解の度合いが違えば、続くかどうかは変わってきます。

つまり、体調が戻ったかどうかだけを自分で点検していても、答えは出ません。環境と条件は、自分ひとりでは変えられない部分だからです。

だから復職は、ひとりで決める話にならないのだと思います。あなたの状態と、戻る先の条件。この両方を見ないと判断できないので、必然的に誰かと一緒に考えることになります。

配慮を伝えるときに、整理しておくこと

では、環境と条件はどう動かすのか。

会社に配慮を相談して、うまく伝わったケースに共通していたのは、具体的な場面で説明していたことでした。

「つらいです」だけでは、相手は何をすればいいのか分かりません。

そうではなく、「こういう状況になると、これが難しくなる」という形で、場面に落として話す。すると会社側も、その場面をどう避けるか、どう補うかを考えやすくなります。

これは、わがままを言うことではありません。相手が動けるように情報を渡す、ということです。

何を伝えるかは人によって違うので、この記事で例文を挙げることはしません。ただ、面談の前に書き出しておくと、その場で言葉に詰まらずに済みます。

産業医や会社との面談で見られていること

手引きでは、情報を集めて評価したうえで、職場復帰の可否を判断し、職場復帰支援プランを作成する、という段階が示されています。

ここで知っておきたいのは、産業医がいる職場と、いない職場があるということです。

産業医の選任が義務づけられているのは、常時50人以上の労働者を使用する事業場です。それ未満の規模では、産業医がいないこともあります。その場合、誰が窓口になるのかは会社によって違うので、確認しておくと戸惑わずに済みます。

面談については、合否を決められる場だと身構えてしまうかもしれません。ただ手引きの位置づけとしては、戻るための条件をすり合わせる場にあたります。プランを作るために情報を集める段階だからです。

不安な点があれば、そこで出しておいたほうが、あとで条件に反映されやすくなります。

いきなり元どおりに戻らない方法もあります

手引きには、復職前に段階を踏むための仕組みとして、3つの類型が示されています。

模擬出勤（デイケアなどで模擬的な軽作業を行う、図書館などで時間を過ごす）
通勤訓練（自宅から職場の近くまで通勤し、一定時間過ごす）
試し出勤（本来の職場に試験的に一定期間出勤する）

いきなりフルタイムで元の職場に戻る以外にも、間の段階がある、ということです。

ただし、これらの制度があるかどうかは会社によります。 手引きでも、導入する場合は処遇や災害が発生したときの対応について、あらかじめ労使間で検討してルール化しておくことが必要だとされています。自社に仕組みがあるかは、確認が要ります。

制度として用意されていない場合でも、時短勤務や業務量の調整という形で、段階をつけられることがあります。

戻ってみて、しんどくなったとき

手引きの5番目の段階は、職場復帰後のフォローアップです。復職して終わりではなく、そのあとに見直す段階があることが、はじめから想定されています。

復職したあとに「やっぱりしんどい」となったとき、私がまず確認していたのは、眠れているかでした。

気持ちの問題として考える前に、睡眠から見る。ここが崩れていると、他のところを調整しても持ち直しにくいからです。

しんどさの原因を探そうとすると、つい仕事の内容や人間関係に目が行きます。ただ、そこを動かすには時間がかかります。睡眠は、比較的早く気づける手がかりです。

そして、しんどくなったこと自体は、失敗ではありません。手引きが最初からフォローアップの段階を置いているのは、復職後に調整が必要になることを前提にしているからです。

体調が下がってきたと感じたら、主治医と、会社の窓口に早い段階で共有してみてください。

今の働き方を続けることが難しいと感じたとき

ここまで読んで、それでも今の職場に戻るイメージが持てない、ということもあると思います。

その場合も、選べる道はひとつではありません。

そのまま復職して、しばらく様子を見る
配慮や働き方を調整したうえで戻る（時短、業務内容の変更、部署異動など）
転職を考える
条件に該当する場合は、障害者雇用という働き方も検討できる

どれがいいかは、体調と生活と職場の状況によって変わるので、ここで一律にこうするといい、とは言えません。

ただ、今すぐ決めなくていいということは言えます。復職してみてから考え直すこともできますし、傷病手当金には支給を開始した日から通算して1年6か月という期間があります。

最後の項目については、障害者手帳をお持ちの方が対象になります。該当する場合は、こちらで専門のエージェントを比較しています。

→ 障害者雇用での転職エージェントはどっちがおすすめ？dodaチャレンジとatGPを比較

まとめ：決めるのは、今日でなくていい

復職について、この記事でお伝えしたかったのは2つです。

ひとつは、復職は本人ひとりの判断だけで決める仕組みではないということ。主治医がいて、会社側の検討があって、段階が積み上がっていきます。ひとりで結論を出さなくていい仕組みになっています。

もうひとつは、「復職できる」と「働き続けられる」は別だということ。前者はあなたの状態の話ですが、後者は環境と条件の話です。だから、自分の体調だけを点検していても答えは出ません。

今日できることがあるとすれば、次の診察で迷っていることを話してみる、会社の復職手続きを確認してみる、そのくらいで十分だと思います。

戻る日を決めるのは、そのあとで間に合います。