虎吉｜40代の副業・節約・転職ブログ

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「副業で稼ぐこと」よりも、私が実際に苦労したのは確定申告のほうでした。

副業を始めて数年。ほんの少しずつですが収入が出るようになった頃、ふと「これって申告いるのかな？」「帳簿ってどう付けるんだろう？」と急に不安になったのを今でも覚えています。正直に言うと、最初は確定申告を完全に甘く見ていました。

この記事は、税理士でも会計の専門家でもない私（虎吉・40代会社員）が、副業の確定申告でつまずきながら「会計ソフト」というものを調べてみた、その記録です。同じように「副業の申告がよくわからない・面倒くさそう」と感じている方の参考になればうれしいです。

副業を始めた頃の私は、確定申告を甘く見ていた

副業を始めたばかりの頃、私の収入は本当にわずかでした。数百円、よくて数千円。「この程度なら関係ないだろう」と、お金の管理なんてほとんど何も考えていませんでした。

レシートはそのへんに放置。何にいくら使ったかも記録せず。通帳を見て「あ、ちょっと入ってる」と思う程度。今思えば、かなりいい加減でした。

でも収入が出始めると、急に不安になった

ところが、副業を数年続けて少しずつ収入が増えてくると、状況が変わってきます。

会社員はふだん、税金のことを会社が代わりにやってくれます。だから自分で「申告する」という経験がほとんどありません。私もまさにそうで、いざ自分でやるとなると、わからないことだらけで手が止まってしまいました。

私が最初に知りたかったのは「お金を管理する仕組み」だった

あれこれ調べていくうちに、私はあることに気づきました。確定申告でつまずく原因は、難しい税の知識が足りないからではなく、「日々のお金を整理する仕組み」を持っていなかったからだ、ということです。

収入と経費がバラバラのまま放置されていて、申告の時期になって一気にまとめようとするから、パニックになる。逆に言えば、ふだんから少しずつ記録しておく仕組みさえあれば、確定申告はぐっとラクになります。

そして、その「仕組み」をまるごと引き受けてくれるのが会計ソフトでした。

会計ソフトって、結局なにをしてくれるの？

「会計ソフト」と聞くと、なんだか難しそう・経理の人が使うもの、というイメージがあるかもしれません。私も最初はそう思っていました。でも、ざっくり言うとやってくれることはシンプルです。

上の図のように、日々の取引を記録 → 自動で帳簿に整理 → 確定申告の書類づくりまでサポートしてくれる、というのが大まかな流れです。バラバラのレシートや入金を、人間が手作業で集計しなくても、ソフトが自動でまとめてくれるイメージですね。

初心者向けのクラウド会計ソフトを調べてみた

では実際にどれを使えばいいのか。会計ソフトにもいろいろありますが、私のように「副業・個人で、まずは確定申告を乗り切りたい」という人向けには、クラウド型の会計ソフトが候補になりました。

今回調べたのは、個人事業主・フリーランス向けに長く使われていて、クラウド会計ソフトの利用シェアで上位とされるサービスです。白色申告・青色申告のどちらにも対応していて、確定申告のシーズンによく名前を見かけるものでした。

※具体的な料金プランやキャンペーンの条件は変更される場合があります。最新の内容は必ず公式サイトでご確認ください。

私が「初心者にも使いやすそう」と感じた理由

実際に調べてみて、私が「これなら副業の自分でも続けられそう」と感じたポイントが4つありました。

向いている人・向いていない人

正直に書きます。会計ソフトは便利ですが、すべての人に今すぐ必要なものではないと思います。私なりに整理してみました。

「まだ収入が少ないな」という方は、無理に今すぐ導入しなくても大丈夫だと思います。ただ、頭の片隅に「こういう仕組みがある」と置いておくだけで、いざ収入が増えたときに慌てずにすみます。

副業を6年続けてきて、いま感じること

私は副業で大きく稼いだわけではありません。最初の3年はほぼ0円。そこからやっと、少しずつ収入が出るようになった、というくらいの歩みです。

でも続けてみて、ひとつはっきりわかったことがあります。副業は「稼いで終わり」ではないということです。収入が発生したら、その後ろには必ず「お金の管理」と「確定申告」がついてきます。ここを後回しにすると、あとで自分が苦しくなります（私がそうでした）。

だからこそ、申告シーズンに慌てて泣きそうになる前に、「どんな仕組みがあるのか」を先に知っておくことは、決して無駄ではないと思っています。会計ソフトは、そのための選択肢のひとつです。

※本記事は私（虎吉）個人の体験と感想に基づくものです。サービス内容・料金・キャンペーンは変更される場合があります。申告の要否や具体的な処理については、最新の公式情報や、必要に応じて税務署・税理士などの専門家にご確認ください。